ハザードマップだけじゃない!居住地域の災害リスクはどう調べる?

地震や台風など、とにかく自然災害が多かった2018年。

全国各地で大きな被害をもたらし、被害状況を伝えるニュースを目にしては、不安な日々を過ごすことが多かった一年でした。

「自分が住んでいる家がもし自然災害に見舞われたら……」と考え、防災カバンや避難場所の確認など、様々な対策をしている人も少なくないでしょう。

そして新しい家の購入前には、その地域が自然災害にどのくらい強いのか、自然災害に遭う確率はどのくらいなのかといった情報は気になるものですよね。

不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ(旧 スマイスター)」を運営するリビン・テクノロジーズ株式会社は、リビンマッチを利用する全国の20歳以上の男女480人を対象に、「居住地域の自然災害への強弱」についての調査を実施。

今回はその調査結果をご紹介します。

居住地域の災害リスクを気にしない理由は?

所有か賃貸かに限らず、戸建てやアパート、マンションに住んでいる人の中で、「居住地域が自然災害に強いか・弱いか気にするか?」について質問したところ、

「とても気にする」(48.6%)、「やや気にする」(40.2%)、「あまり気にしない」(8.4%)、「まったく気にしない」(2.9%)という結果に。

アンケート

程度の違いはあれど、やはり、住んでいる地域が自然災害に遭いやすいのかどうかという点を気にする人は大多数でした。

東日本大震災

sironekomilk / PIXTA(ピクスタ)

そこで知っておきたいのが、1割強もいた「あまり気にしない」「まったく気にしない」という人の考えです。

気にしない理由としては、「気にしても仕方ない」「今のところ大丈夫だから」「自分の住みたい家・地域に住みたいから」という回答が多く集められました。

アンケート

住む前から自然災害を気にするよりも、好きな家に住みたい気持ちが強い人は一定数いるようです。

その他にも、「先祖代々の土地だから」「改良工事や基礎工事をしっかりするから」といった理由がありました。

気にしないという人は、どこに住んだとしても自然災害に遭う時は遭うし、遭わない時は遭わないといった、自分にふりかかる状況のあるがままを受け入れる覚悟を持っているのかもしれません。

 

ハザードマップ以外にも、古地図や法務局で調べる人も

一方、「とても気にする」「やや気にする」と回答した人は、居住地域の災害経験に関する情報をどのように得ているのでしょうか。

アンケート

調査の結果、多くの人が、ハザードマップで調べたり不動産屋やご近所さんに聞いたりしているようです。

ハザードマップ

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ハザードマップは無料で手に入れることができますし、一番手っ取り早い調べ方ですよね。

また、その土地に詳しい不動産屋や居住年数が長いご近所さんなら、信頼できる情報を得ることができるでしょう。

水害

他には、専門サイトや検索エンジンで調べる人も少なくありませんでした。

そして、古地図や法務局で調べるという強者も!

法務局

austro / PIXTA(ピクスタ)

徹底的に災害リスクを知っておきたい場合には、個人で本格的に調べるのも一つの手なのかもしれません。

 

災害に弱い地域だけど、家や土地が気に入ったらどうすればいい!?

調べた結果、その土地の災害リスクが高かったとしても、家や場所が気に入って「ここに住みたい!」となることもあります。

もし気に入った所が自然災害に弱い地域にあったらどうするのでしょうか?

アンケート

意外にも、7割以上の人が「諦めて他を探す」と回答

多くの人は気に入った家や土地よりも、災害への不安の方が勝るようです。

家屋崩壊

Studio Right / PIXTA(ピクスタ)

また、「改良工事や基礎工事をしっかりする」「その近辺でマシな地域を探す」など、妥協策や解決策を見つける人も少なくありませんでした。

せっかく見つけたお気に入りの家を、災害リスクの有無で簡単には諦めきれない気持ちは、確かにわかりますよね。

気に入った家と、その居住地域の災害リスク、そのどちらを選んでどちらを諦めるかは人それぞれ。

もちろん自然災害には遭わないに越したことはありません。

しかし、災害リスクを調べたり工事を徹底したりと、できる限りの方法で自然災害に対する安心を得ることもできます。

 

建築

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全国どこにいても自然災害には遭う可能性があるので、ある程度の覚悟と諦めも必要かもしれませんが、新しい土地への引っ越しや新居購入の際にはあらゆる準備をしておきたいものですね。

防災グッズ

 

【参考】

※ 【調査】居住地域は自然災害に強い?弱い? 居住地域の自然災害への強弱が気にならない人が1割超も! 災害リスクは「ハザードマップで調べる」が1位、2位は「不動産会社に聞く」