最近はマンションだけでなく、戸建てをリノベーションをするケースも増えてきています。

しかし、どのようなポイントを注意すればいいのか分からない人も多いのではないでしょうか？

間取り変更のポイントをはじめ、保険や補助金など、7つのポイントをご紹介します。

1.間取り変更は、工法によって違いがある

「間取りを大きく変えられるか」は、住宅の構造・工法によるところが大きいです。

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大きな間取り変更をしやすいのは、構造に手を加えられる「木造軸組工法」。

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構造をいじらないのであれば、「RC（鉄筋コンクリート）造」や「鉄骨造」が変更しやすいです。

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一方、壁が構造体となる「2×4工法」や会社ごとに特徴のある「プレハブ工法」は、間取り変更を想定して建築されていないと厳しい。

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では、工法について簡単にご説明しましょう。

上段／木造軸組工法、RC造　下段／2×4工法、プレハブ工法、鉄筋造

木造軸組工法

木の柱や梁、筋交いなどの「軸」で、建物を支える工法。
つくりがシンプルだからこそ、補強方法が様々にあり、間取り変更の自由度は高い。

RC造

鉄筋を配して枠を組み、コンクリートを流し込んで壁、床、天井をつくる工法。
大空間がつくれ、その中での間取り変更はしやすい。

2×4工法

2×4インチの角材でつくった枠組みで、壁、床、天井を面状にして建物を支える工法。
耐力壁が決まっているので、間取り変更には制約が多い。

プレハブ工法

工場でつくられた壁、床、屋根などの部材を、現場で組み立てる工法。
新築時に間取りの変更を計画していないと、変更は難しい。

鉄骨造

鉄骨の柱や梁で骨組みをつくり、建物を支える工法。
あらかじめ構造の位置を確認しておけば、位置によっては間取り変更がしやすい。

2.居室に変更“できる・できない”がある

使わない空間を居室とするには、建築基準法に引っかからないか注意する必要があります。

例えば、ビルトインガレージなら、天井高が居室に必要な高さ（平均2.1ｍ以上）があり、通風・採光や24時間換気などが確保できればOK。

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しかし、居室にすることで容積率（敷地面積に対する建物の延床面積の割合）が超える場合は変更することはできません。

小屋裏収納なども注意が必要なので、プロに相談を。

「再建築不可物件」のメリット・デメリット

前面道路に接する幅が2ｍ未満の土地で、既存の建物を解体して新しく建てることができない物件。既存の建物に住むか、リノベーションして住むのはOK。

安価な点は魅力だが、住宅ローンが組みにくい、売却が難しいなどのデメリットもあります。

3.中古住宅を購入するなら契約前にホームインスペクション（住宅診断）しよう

中古住宅を購入してリノベーションをしようと考えている人の間で、購入前に「ホームインスペクション（住宅診断）」をするケースが増えています。

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これは、ホームインスペクターと呼ばれるプロによって、地上および床や点検口から見える範囲について、目視や一部計測することで建物の破損や傾斜傾向、水漏れの兆候など、建物や設備の表面的な劣化状況を調査するのが基本。

希望すれば、別途料金はかかるが、屋根裏や床下などに潜って調査してくれます。

契約前にホームインスペクションを行うことで、必要な改修の内容や時期が分かり、リノベーションと修繕の資金計画が立てやすいです。

また、欠陥住宅などを購入するリスクも減らせるので、安心して購入の検討ができます。

「耐震診断」のメリット

中古住宅の購入前に、「耐震診断」を受ける人も多くなってきています。

特に、建築基準法の大改正があった1981年頃より前に建築された建物の場合は、現在の耐震性能を満たさない可能性があるのでチェックしましよう。

大地震時の倒壊の可能性が分かるだけでなく、基準を満たしていれば「耐震基準適合証明書」を発行してもらえるので、住宅ローンの減税（所有権移転登記等の軽減など）を受けることができます。

4.「リフォーム瑕疵保険」を利用してリノベ後の暮らしに安心を

リノベーション工事の依頼先が工事着工前にこの保険を申し込むと、工事終了後に専門家である検査員による現場検査がある。

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工事による不具合については、補修費用等の一定額が保険金として事業者に支払われるため、しっかりと補修してもらえ安心だ。

また、万一、事業者倒産等の場合は、発注者に直接保険金が支払われる。

保険期間は、構造の主要な部分や雨水の浸入を防ぐ部分は5年間、そのほかの部分は1年間となっている。

この保険を利用するためには、事業者があらかじめ住宅専門の保険会社である住宅瑕疵担保責任保険法人に登録している必要がある。

リフォーム瑕疵保険の仕組み

5.補助金を賢く活用しよう

よりよい住まいを求めてリノベーションしたいけれど、費用の負担は少しでも減らしたいもの。

そう考えるならば、国などから受けられる補助金制度を利用するのもひとつの手段。

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2016年度の内容はまだ発表されていないが、耐震性能の向上を目的としたものや、創エネや蓄エネなどの効果を組み合わせて年間の一次エネルギー消費量がほぼゼロとなる住宅（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を推進するものなどは、何らかの支援があると考えられます。

まずは、自分が行おうとしているリノベーションで、どのような補助金が受けられるかを調べてみよう。

6.「省エネリフォーム」のメリットを知ろう

リノベーションする際に、天井・壁・床に断熱材を入れ、窓・サッシを断熱仕様に変えるなど、住まいの断熱性を高める人は多い。

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こうした「省エネリフォーム」の場合、定められた条件で行えば、所得税や固定資産税が優遇されることがあります。

所得税では、銀行などからお金を借りた「ローン型」の場合、年末のローン残高に対して1～2％の税額が返ってきます。

固定資産税は、建物に関する翌年分の税が3分の1に減額されます。

いずれも、期間や工事内容など条件が細かく決められているので、まずは確認を！

7.「耐震リフォーム」のメリットを知ろう

「丈夫なわが家に」と、現在の耐震基準に合うようにリノベーションを行う場合、その住宅が1981年5月31日以前に建築されたものなら、「耐震リフォーム」による減税制度を活用できることがあります。

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減税されるのは所得税で、工事にかかるお金を銀行などから借りた場合でも、自己資金でまかなった場合でも対象となります。

ただし、改修工事期間は2019年6月30日までで、改修を終えた年の1年間のみが対象。控除額にも決まりがあるので、よく調べてみましょう。

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いかがでしたか？

参考になりましたでしょうか？

これらを知っておくと、もっとおトクにリノベーションができますよ！